今と15年前を比較して私たちに出来ること

東日本大震災から、15年という時間が経ちました。

宮城県で活動している私たち、NPO法人みんなのトイレマッププロジェクトにとっても、この震災は忘れることのできない出来事です。

私たちの活動は、防災を直接の目的としているわけではありません。

しかし、バリアフリー情報をITで可視化する活動は、災害とも深く関わっているのではないかと感じています。

15年前に起きていたこと

東日本大震災のとき、被災しても避難所に行けない人たちがいました。

それは、障害を抱えている方々です。

避難所の段差、トイレの問題、スペースの問題など、さまざまな理由で、避難所に入ることができないケースがありました。

本来であれば、同じように被災し、助けを必要としているにも関わらず、

「行く場所がない」という理由で、自宅に留まらざるを得ない人もいたのです。

この現実は、震災の中であまり知られていない問題の一つだと思います。

では、15年が経った今、何が変わったのでしょうか。

一つ大きく変わったことは、情報の扱い方です。

15年前と比べて、今は誰でも情報を発信できる時代になりました。

そして、必要な情報を検索することも、とても簡単になりました。

スマートフォン一つで、必要な情報にアクセスできる社会になっています。

つまり、情報を正しく発信すれば、必要としている人に届けられる可能性が高くなったということです。

だからこそ、今私たちに出来ることがあります。

それは、バリアフリーの情報を調べ、わかりやすく発信することです。

どこに多目的トイレがあるのか。

車いすで入れる施設はどこなのか。

移動しやすい場所はどこなのか。

こうした情報は、日常生活だけでなく、災害時の行動にも関わる大切な情報になります。

災害の多い日本において、

バリアフリー情報を整備し、共有していくことは、

一つの「備え」になるのではないでしょうか。

NPO法人みんなのトイレマッププロジェクトは、これからも

バリアフリー情報を調べ、ITで可視化する活動に取り組んでいきます。

それが、いつか誰かの安心につながることを願って。