先週、このブログで

「バリアフリー法とNPO」という記事を書きました。

この記事を書いたきっかけは、Google検索の動向を調べたことでした。

「障害者」というキーワードに対して、関連ワードとして

「バリアフリー法」が多く表示されていたのです。

つまり、一定数の方が

「障害者 × バリアフリー法」という文脈で検索している。

それならば、このテーマで記事を書けば、

必要としている方に届くのではないか。

そう考えて執筆しました。

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しかし、反応は薄かった

ところが、実際に公開してみると

思ったほどの反応はありませんでした。

読まれていないわけではない。

でも、「届いた」という手応えもない。

ここで、少し立ち止まって考えてみました。

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そこで立てた仮説

もしかすると——

「障害者 バリアフリー法」と検索している人は、

制度を知りたい人ではなく、

“困っている当事者”なのではないか？

という仮説です。

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法律と現実のズレ

バリアフリー法によって、

多くの施設は整備されてきました。

エレベーターがある

多目的トイレがある

段差が少ない

しかしそれでもなお、

• 車いすでは使いづらいトイレ
• ボタンの位置が遠い設備
• 介助が前提になっている設計

こうした「あと一歩足りない」状況は、

現場にはまだまだ存在しています。

つまり、

制度としてのバリアフリーと、

個々の身体との間に“ミスマッチ”が起きている。

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解決の方向はどこにあるのか

では、このミスマッチはどうすれば解決できるのか。

もちろん、設備改善は重要です。

しかし、それには時間がかかります。

一方で、すぐにできることがあります。

それが——

情報の公開です。

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情報が「選べる自由」をつくる

例えば、

• トイレの広さはどのくらいか
• 手すりの位置はどうか
• 入口の幅は十分か
• ボタンの高さは使える位置か

こうした情報が事前にわかれば、

その場所に

「行けるか」「行けないか」を

自分で判断できます。

これはとても重要なことです。

なぜなら、

“行ってみないと分からない不安”を減らすことができるからです。

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私たちの活動の意味

私たち

NPO法人みんなのトイレマッププロジェクトは、

まさにこの部分に注目しています。

• 多目的トイレの調査
• 写真や情報の収集
• ITによる可視化

さらに今後は、

• 駅のホームとエレベーターの位置関係
• 移動のしやすさの情報

といった領域にも広げていきます。

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仮説から実践へ

今回の仮説が正しいかどうかは、

まだわかりません。

でも少なくとも、

「制度を知りたい人」ではなく

「困っている人が検索している」

そう考えたときに、

私たちがやるべきことはより明確になります。

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最後に

バリアフリーは、

「あるか・ないか」ではなく、

**“使えるかどうか”**がすべてです。

そしてそれを支えるのが、

具体的な情報です。

私たちはこれからも、

その情報を集め、届けていきます。

それが、誰かの「一歩」につながると信じて。